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ベースパック耐力判定システム(BTM)
BTMはベースパックの耐力を判定するWindows用アプリケーションソフトです。
ベースパックは各種の一貫構造計算プログラム※1に組み込まれており、出力される柱脚データファイルを活用すれば入力作業を大幅に省略することが可能です。
  更新年月日  
角形鋼管・円形鋼管用
ベースパック耐力判定システム(BTM4)
2008.4.18 更新履歴
H形鋼用
ベースパック耐力判定システム(BTM-H)
初めての方※2 2007.4.10 更新履歴
バージョンアップ※3 2007.4.10
      
※1 ベースパックが組み込まれている一貫構造計算プログラムは下表の通り。
         
BTMの対応一貫プログラム
 対応ソフト  ソフトメーカー
 SuperBuild/SS2  ユニオンシステム株式会社
 BUILD.一貫IV+  株式会社構造ソフト
 BUS-3  株式会社構造システム
 BRAIN (BTM4のみ)  TIS株式会社
     
ただし、BUS-3、SuperBuild/SS2でH形鋼用ベースパックを使用する場合は一貫プログラム内でブレース偏心の影響を考慮した設計が行えませんが、BTM-Hによって柱脚検討を完了することができます。
また、BRAINにはH形鋼用ペースパックは組み込まれておりません。
         
※2 Microsoft .NET Framework 1.1を含む、BTM-Hに必要な全てのファイルをダウンロードします。
※3 BTM-Hを使用するために必要なMicrosoft .NET Framework 1.1は含まれておりません。すでにBTM-Hの旧バージョンをインストールされている場合はこちらをダウンロードしてください。

      
New! 型式別評定書・認定書対応一覧表
建設地  更新年月日
東日本版(新潟県・長野県・静岡県以東) 2008.04.10
西日本版(富山県・岐阜県・愛知県以西) 2008.04.10


(財)日本建築センター評定書・国土交通大臣認定書PDF
  対象 更新年月日
(財)日本建築センター評定書 ベースパックT型・U型・円形・H形鋼用 2006.11.06
ベースパックNT 2007.08.31
国土交通大臣認定書・指定書・別添 ベースパックU型・円形・H形鋼用※4 2007.06.19
ベースパックNT 2008.04.10

※4

ベースパックT型はアンカーボルトにSD490、ベースプレートにSN490Bの指定JIS材料を使用している為、認定書はございません。


ベースパックCADデータ
  CAD種類 更新年月日
設計施工標準図・柱脚詳細図
 ・角形鋼管用 I型・II型・NT
 ・円形鋼管用
 ・H形鋼用
Auto CAD(.dwg) 2008.4.01
DRA-CAD(.mpz) 2008.04.01
DXFファイル(.dxf) 2008.04.01
JW_CAD(.jwc) 2008.04.01
VectorWorks(.mcd) 2008.04.07
配筋検討用白図
 ・角形鋼管用 I型・II型・NT
 ・円形鋼管用
 ・H形鋼用
DXFファイル(.dxf) 2003.08
JW_CAD(.jwc) 2003.08
H形鋼用DXFファイル(.dxf) 2007.08.31
H形鋼用JW_CAD(.jwc) 2007.08.31


カタログ・設計ハンドブックPDF
  対象 更新年月日
カタログ ベースパックT型・U型・円形・NT 2007.11.08
H形鋼用ベースパック 2007.11.08
設計ハンドブック ベースパックT型・U型・円形・NT 2007.11.08
H形鋼用ベースパック 2007.11.08


技術レポートNo.16 PDF
  対象 更新年月日
注意事項及び早見表の使い方 ベースパックT型・U型・円形 2007.05.07
はり幅の最小寸法表(参考) ベースパックT型 2007.05.07
ベースパックU型 2007.05.07
ベースパック円形 2007.05.07
配筋例(参考※5 ベースパックT型 2007.05.07
ベースパックU型 2007.05.07
ベースパック円形 2007.05.07
※5 配筋例はあくまでも参考例です。地中梁主筋・スターラップのサイズ、本数、配置または梁幅等は、別途ご検討ください。


下記の注意事項に同意して頂ける方のみ、ダウンロードできます。
ベースパック柱脚工法の設計および施工に関しては、必ず所定のカタログ・設計ハンドブック等をご参照下さい。
内容は予告なく変更する場合がありますので、予めご了承下さい。
電子データ内容については万全を期して製作いたしましたが、不備等お気づきの点がございましたらご連絡をお願いします。
本データ・プログラムの運用結果につきましては、上記3項に関わらず弊社では責任を負いかねます。
 

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東京構造資材営業部
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