基礎TOPICS Vol.37

基礎工事の省力化と工期短縮を可能とする「J-DAIA工法」

J-DAIA工法

旭化成建材はSDGsの目標達成に向けて、社会課題の解決に取り組んでいます。
例えば、住み続けられる街づくりをめざした建物の改修・増築は依然多く、限られたスペースかつ短工期で工事を行いたいというお客様のご要望を頂きます。
そこで、EAZET、ATTコラムという狭隘地に対応した杭工法の開発を行ってきた旭化成建材では、更なる基礎工事の省力化と工期短縮のニーズをうけ「J-DAIA工法」を開発しました。 J-DAIA工法を用いる事で、限られたスペースでの改修工事や増築工事を短工期で実現していきます。


J-DAIA工法は、さや管接合部材、ボルトおよび無収縮モルタルを用いて鋼管杭と鉄骨柱を直結させる工法で、1柱・1杭基礎の構造形式となります。
この形式は鉄筋コンクリートの基礎が不要となるため、基礎工事の省力化と工期短縮が図れます。
構造安全性については(一財)日本建築総合試験所の建築技術性能証明(GBRC性能証明第13-09号)を取得しており、保有耐力接合を満足します。

J-DAIA工法 活躍の現場
工場クレーン

工場クレーン

工場架台

工場架台

鉄道構造物

鉄道構造物

※適用範囲
建築技術性能証明にて認められた本工法が適用できる構造物は「建築物においては、建築高さ13m以下、かつ階数は3以下、工作物においては、 高さ13m以下」です。ただし、無収縮モルタルの使用可否は建築主事様の判断によるため、原則として確認申請が不要な物件を対象としています。

鉄筋コンクリート工事がなく、配筋・型枠・生コン打設が不要で
基礎工事の省力化と工期短縮を実現

杭と柱を直接つなぐことで鉄筋コンクリート工事が省略できるため、配筋、型枠、生コン打設が不要となります。

従来工法

型枠工事、鉄筋工事、コンクリート工事が必要で工期がかかる。
基礎が大きくなるため掘削量が非常に多い。

J-DAIA

鉄筋コンクリート工事(配筋、型枠、生コン打設)が不要となり、 掘削量の大幅削減工期の短縮を実現します。



従来工法,J-DAIA

J-DAIA工法 施工手順

J-DAIA工法 施工手順

ウェビナーのご案内

J-DAIAを題材としたWebセミナーを近日開催予定です!
本セミナーでは、J-DAIA工法を活用した半外部空間の構造計画について、具体的な事例をご紹介します!
日時:10月27日(木) 17:00~18:10
会場:オンライン

注意事項

J-DAIA工法は鋼管杭と鉄骨柱を短工期で直結できる接合工法ですが、その性能を発揮するためには、建築技術性能証明の中で定められた設計指針施工指針に 基づいた正しい設計と施工方法の選択など、適切な判断が不可欠です。設計・施工の際には、その点を十分にご配慮ください。
尚、万が一各製品・工法に問題が発生した場合には、下記の免責事項等をふまえた上で、当社にて対応させていただきますのでご連絡ください。

ご注意とお願い
  • ●設計、施工にあたっては、個別製品・工法のパンフレットをよく読みご理解いただいた上で、正しくお使いください。
  • ●不明な点があれば、旭化成建材の事業所まで直接お問い合わせください。
  • ●製品・工法改良のため、製品仕様、施工機械の仕様等は、予告なしに変更することがありますのであらかじめご了承ください。
  • ●写真などの色が現物と差異がある場合がありますので、あらかじめご了承ください。
  • ●構法図や寸法(数値)は、標準的なものであり、絶対的、保証値的なものでないことをご了承ください。
  • ●製品、工法に関しては、免責事項をふまえた上で、当社にて対応させて頂きます。
  • ●J-DAIA工法を用いた設計をご検討の際は、必ず旭化成建材までご一報をお願い致します。弊社から設計者様に設計上の注意点を直接説明させて頂きます。
  • ●J-DAIA工法における杭周囲の事前掘削、柱の設置・ボルトの締付け、埋め戻しについては、元請様にて計画・実施をお願い致します。
免責事項
  • ●記載された事項に反した設計、施工により問題が発生した場合。
  • ●標準仕様以外に使用者の指示した仕様、施工方法等により問題が発生した場合。
  • ●標準仕様以外の使用者から支給された材料、部品により問題が発生した場合。
  • ●あらかじめ定めた用途、部位以外に使用し、それにより問題が発生した場合。
  • ●使用者もしくは第三者の故意または、過失により問題が発生した場合。
  • ●引き渡し後、構造、性能、仕様等の改変を行い、これにより問題が発生した場合。
  • ●瑕疵(カシ)を発見後、すみやかに届けがなされず、これにより問題が発生した場合。
  • ●構造物の変形、老朽化、外部からの衝突等、製品以外の外的要因により問題が発生した場合。
  • ●開発、製造、販売、施工時に通常予想される環境(温度、湿度、水位、地盤その他)等の条件下以外における使用に起因する問題が発生した場合。
  • ●設計時に想定された以上の不可抗力(天災、地震、液状化、地盤沈下、火災、爆発など)が原因となり問題が発生した場合。
  • ●記載されていない事項については、関係法規や個別製品・工法の資料、マニュアル、手順書を参照してください。
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