省エネ等級別厚さ表

省エネルギー基準に適合する断熱材の厚さなど関連情報をご紹介します。

高い断熱性能をもつネオマフォームならば、薄い厚さで高い断熱レベルを実現。
断熱等性能等級4を、最も薄い厚さで適合します!
地域別の必要厚さは、以下の表をご覧ください。

ネオマフォーム必要厚さ表

「住宅部分の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準 及び一次エネルギー消費量に関する基準(平成28年国土交通省 告示第266号)」に示される断熱材の熱抵抗(R値)の基準値を基に算定

  充填工法(軸組) 充填工法(枠組)
1~2地域 3地域 4~8地域
※1
1、2地域 3地域 4~8地域
※1
R値 厚さ R値 厚さ R値 厚さ R値 厚さ R値 厚さ R値 厚さ
屋根 6.6 132※2 4.6 95 4.6 95 6.6 132※2 4.6 95 4.6 95
天井 5.7 116※2 4.0 80 4.0 80 5.7 116※2 4.0 80 4.0 80
3.3 66 2.2 45 2.2 45 3.6 75※2 2.3 50 2.3 50
外気に接する部分 5.2 105※2 5.2 105※2 3.3 66 4.2 85※2 4.2 85※2 3.1 66
その他の部分 3.3 66 3.3 66 2.2 45 3.1 66 3.1 66 2.0 40
土間床等の
外周部の基礎
外気に接する部分 3.5 70※2 3.5 70※2 1.7 35 3.5 70※2 3.5 70※2 1.7 35
その他の部分 1.2 25 1.2 25 0.5 20 1.2 25 1.2 25 0.5 20
  外張断熱工法(軸組・枠組)
1~2地域 3地域 4~8地域※1
R値 厚さ R値 厚さ R値 厚さ
屋根 5.7 116※2 4.0 80 4.0 80
天井 5.7 116※2 4.0 80 4.0 80
2.9 60 1.7 35 1.7 35
外気に接する部分 3.8 80 3.8 80 2.5 50
その他の部分 - - - - - -
土間床等の
外周部の基礎
外気に接する部分 3.5 70※2 3.5 70※2 1.7 35
その他の部分 1.2 25 1.2 25 0.5 20

※1 8地域の基準は屋根又は天井のみ。

※2 いずれも1枚物の製品はないため132mmは66mmと66mm、116mmは66mmと50mm、105mmは60mmと45mm、85mmは50mmと35mm、75mmは40mmと35mm、70mmは35mmと35mmの2層張りとなります。尚、85mm及び75mmと70mmはそれぞれ1枚物の95mm、80mmで対応することも可能です。

≪参考≫

「住宅部分の外壁、窓等を通しての熱の損失防止に関する基準及び一次エネルギー消費量に関する基準(平成28年国土交通省 告示266号)」(木造住宅部分について抜粋)

1 外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準

建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令第1条第1項第2項イ(2)の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する国土交通大臣が定める基準は、次のとおりとする。

(1)断熱構造とする部分

外皮については、地域の区分(建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令第1条第1項第2号イ(1)の地域の区分をいう。以下同じ。)に応じ、断熱及び日射遮蔽のための措置を講じた構造(以下「断熱構造」という。)とすること。ただし、次のイからヘまでのいずれかに該当するもの又はこれらに類するものについては、この限りではない。

イ 居室に面する部位が断熱構造となっている物置、車庫又はこれらと同様の空間の居室に面する部位以外の部位

ロ 外気に通じる床裏、小屋裏又は天井裏に接する外壁

ハ 断熱構造となっている外壁から突き出した軒、袖壁又はベランダ

ニ 玄関、勝手口その他これらに類する部分における土間床部分

ホ 断熱措置がとられている浴室下部における土間床部分

ヘ 単位住戸の外皮が当該単位住戸と同様の熱的環境の空間に接している場合における当該外皮

(2)外皮の断熱性能等に関する基準

外皮(開口部を除く。)を(1)に定めるところにより断熱構造とする場合にあっては、次のイ又はロに定める基準及びハに定める基準によること。

イ 外皮の熱貫流率の基準

鉄筋コンクリート造等以外の単位住戸にあっては熱橋となる部分(壁に設けられる横架材を除く。)による低減を勘案した外皮の熱貫流率が、それぞれ断熱材の施工法、部位及び地域の区分に応じ、次の表に掲げる基準値以下であること。

部位 熱貫流率の基準値
(W/(m2・K))
地域の区分
1及び2 3 4、5、6
及び7
8
屋根又は天井 0.17 0.24 0.24 0.24
0.35 0.53 0.53 -
外気に接する部分 0.24 0.24 0.34 -
その他の部分 0.34 0.34 0.48 -
土間床等の
外周部分の基礎
外気に接する部分 0.27 0.27 0.52 -
その他の部分 0.71 0.71 1.38 -

備考

  1. 単位住戸において複数の単位住戸の種類又は断熱材の施工法を採用している場合にあっては、それぞれの単位住戸の種類又は断熱材の施工法に応じた各部位の熱貫流率の基準値を適用するものとする。
  2. 土間床等とは、地盤面をコンクリートその他これに類する材料で覆ったもの又は床裏が外気に通じないものをいう。以下同じ。
  3. 土間床等の外周部分の基礎は、基礎の外側又は内側のいずれか又はその両方において、断熱材が地盤面に対して垂直であり、かつ、熱貫流率が表に掲げる基準値以下となる仕様で基礎底盤上端から基礎天端まで連続して施工されたもの又はこれと同等以上の断熱性能を確保できるものとしなければならない。

ロ 断熱材の熱抵抗の基準

各部位の熱抵抗が、単位住戸の種類、断熱材の施工法及び地域の区分に応じ、次の表に掲げる基準値以上であること。

単位住戸の
種類
断熱材の
施工法
部位 断熱材の熱抵抗の基準値
((m2・K)/W/)
地域の区分
1及び2 3 4、5、6
及び7
8
木造の単位住戸 充填断熱工法 屋根又は天井 屋根 6.6 4.6 4.6 4.6
天井 5.7 4.0 4.0 4.0
3.3 2.2 2.2 -
外気に接する部分 5.2 5.2 3.3 -
その他の部分 3.3 3.3 2.2 -
土間床等の
外周部分の基礎
外気に接する部分 3.5 3.5 1.7 -
その他の部分 1.2 1.2 0.5 -
枠組壁工法の
単位住戸
充填断熱工法 屋根又は天井 屋根 6.6 4.6 4.6 4.6
天井 5.7 4.0 4.0 4.0
3.6 2.3 2.3 -
外気に接する部分 4.2 4.2 3.1 -
その他の部分 3.1 3.1 2.0 -
土間床等の
外周部分の基礎
外気に接する部分 3.5 3.5 1.7 -
その他の部分 1.2 1.2 0.5 -
木造、枠組壁工法
の単位住戸
外張断熱工法
又は
内張断熱工法
屋根または天井 5.7 4.0 4.0 4.0
2.9 1.7 1.7 -
外気に接する部分 3.8 3.8 2.5 -
その他の部分 - - - -
土間床等の
外周部分の基礎
外気に接する部分 3.5 3.5 1.7 -
その他の部分 1.2 1.2 0.5 -

備考

  1. 木造又は枠組壁工法の単位住戸において、「充填断熱工法」とは、屋根にあっては屋根組材の間、天井にあっては天井面、壁にあっては柱、間柱、たて枠の間及び外壁と内壁との間、床にあっては床組材の間に断熱施工する方法をいう。以下同じ。
  2. 単位住戸において複数の単位住戸の種類又は断熱材の施工法を採用している場合にあっては、それぞれの単位住戸の種類又は断熱材の施工法に応じた各部位の断熱材の熱抵抗の基準値を適用するものとする。
  3. 木造又は枠組壁工法の単位住戸における一の部位において充填断熱工法と外張断熱工法を併用している場合にあっては、外張部分の断熱材の熱抵抗と充填部分の断熱材の熱抵抗の合計値について、表に掲げる充填断熱工法の基準値により判定できるものとする。
  4. 土間床等の外周にあっては、基礎の外側又は内側のいずれか又はその両方において、断熱材が地盤面に対して垂直であり、かつ、基礎底盤上端から基礎天端まで連続して施工されたもの又はこれと同等以上の断熱性能を確保できるものとしなければならない。
  5. 一戸建ての住宅にあっては、表において、床の外気に接する部分のうち当該一戸建ての住宅の床面積の合計に0.05を乗じた面積以下の部分については、その他の部分とみなすことができる。
(3)開口部の断熱性能等に関する基準

開口部を(1)に定めるところにより断熱構造とする場合にあっては、次の表に掲げる建築物の種類及び地域の区分に応じた外皮面積の合計に占める開口部の面積の合計の割合(以下「開口部比率」という。)の区分に応じ、次のイ及びロに定める基準によること。

建築物の種類 開口部比率の区分 地域の区分
1、2及び3 4、5、6及び7 8
一戸建ての住宅 (い) 0.07未満 0.08未満 0.08未満
(ろ) 0.07以上0.09未満 0.08以上0.11未満 0.08以上0.11未満
(は) 0.09以上0.11未満 0.11以上0.13未満 0.11以上0.13未満
(に) 0.11以上 0.13以上 0.13以上
一戸建ての住宅以外の
住宅及び複合建築物
(い) 0.05未満 0.05未満 0.05未満
(ろ) 0.05以上0.07未満 0.05以上0.07未満 0.05以上0.07未満
(は) 0.07以上0.09未満 0.07以上0.08未満 0.07以上0.08未満
(に) 0.09以上 0.08以上 0.08以上

イ 開口部(窓の面積(当該窓が二以上の場合においては、その合計の面積。ロにおいても同じ。)が単位住戸の床面積に0.02を乗じた数値以下となるものを除くことができる。)の熱貫流率が、開口部比率の区分及び地域の区分に応じ、次の表に掲げる基準値以下であること。

開口部比率の区分 熱貫流率の基準値(W/(m2・K))
地域の区分
1、2及び3 4 5、6及び7 8
(い) 2.91 4.07 6.51 -
(ろ) 2.33 3.49 4.65 -
(は) 1.90 2.91 4.07 -
(に) 1.60 2.33 3.49 -

ロ 開口部(直達光が入射する天窓以外の窓で、当該窓の面積が単位住戸の床面積に0.04を乗じた数値以下となるものを除くことができる。)の建具、付属部材(紙障子、外付けブラインド(窓の直近外側に設置され、金属製スラット等の可変により日射調整機能を有するブラインドをいう。)及びその他これらと同等以上の日射遮蔽性能を有し、開口部に建築的に取り付けられるものをいう。以下ロにおいて同じ。)及びひさし、軒等(オーバーハング型の日除けで、外壁からの出寸法がその下端から窓下端までの高さの0.3倍以上のものをいう。以下ロにおいて同じ。)が、建築物の種類、地域の区分及び開口部比率の区分に応じ、次の表に掲げる事項に該当するもの又はこれと同等以上の性能を有するものであること。

建築物の種類 地域の
区分
開口部比率の
区分
建具の種類若しくはその組合せ
又は付属部材若しくは
ひさし、軒等の設置に関する事項
一戸建ての住宅 1、2、3
及び4
(い) -
(ろ) -
(は) -
(に) -
5、6
及び7
(い) -
(ろ) 次のイ又はロに該当するもの

イ ガラスの日射熱取得率が0.74以下であるもの

ロ 付属部材又はひさし、軒等を設けるもの

(は)及び(に) 次のイ、ロ又はハに該当するもの

イ ガラスの日射熱取得率が0.49以下であるもの

ロ ガラスの日射熱取得率が0.74以下のものに、ひさし、軒等を設けるもの

ハ 付属部材(南±22.5度に設置するものについては、外付けブラインドに限る。)を設けるもの

8 (い) 付属部材又はひさし、軒等を設けるもの
(ろ) 次のイ又はロに該当するもの

イ ガラスの日射熱取得率が0.68以下のものに、ひさし、軒等を設けるもの

ロ 付属部材を設けるもの

(は)及び(に) ガラスの日射熱取得率が0.49以下のものに、付属部材(南±22.5度に設置するものについては、外付けブラインドに限る。)又はひさし、軒等を設けるもの
一戸建ての
住宅以外の住宅
及び複合建築物
1、2、3
及び4
(い) -
(ろ) -
(は) -
(に) -
5、6
及び7
(い) -
(ろ) -
(は) -
(に) -
8 (い) -
(ろ) 付属部材又はひさし、軒等を設けるもの
(は)及び(に) 次のイ又はロに該当するもの

イ ガラスの日射熱取得率が0.68以下のものに、ひさし、軒等を設けるもの

ロ 付属部材を設けるもの

備考 「ガラスの日射熱取得率」は、日本工業規格R3106(板ガラス類の透過率・反射率・
放射率・日射熱取得率の試験方法)に定める測定方法によるものとする。

2.一次エネルギー消費量に関する基準

建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令第1条第1項第2号ロ(2)の一次エネルギー消費量に関する国土交通大臣が定める基準は、次のとおりとする。

(1)暖房設備、冷房設備、全般換気設備、照明設備及び給湯設備のそれぞれについて、次のとおりとする。ただし、浴室等(浴室その他浴槽又は身体の清浄を目的とした設備を有する室をいう。)、台所及び洗面所が無い場合は、ホの規定は適用しない。

イ 単位住戸に採用する暖房設備が、暖房方式、運転方式及び地域の区分(地域の区分の8を除く。)に応じ、次の表に掲げる事項に該当するもの又は建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出方法等に係る事項(平成28年国土交通省告示第265号)に定める算出方法を用いる方法においてこれと同等以上の評価となるものであること。

暖房方式 運転方式 暖房設備及びその効率に関する事項
地域の区分
1、2、3及び4 5、6及び7
単位住戸全体を暖房する方式 ダクト式セントラル空調機であって、ヒートポンプを熱源とするもの
居室のみを
暖房する方式
連続運転 石油熱源機を用いた温水暖房用パネルラジエーターであって、日本工業規格S3031に規定する熱効率が83.0%以上であり、かつ、配管に断熱被覆があるもの ガス熱源機を用いた温水暖房用パネルラジエーターであって、日本工業規格S2112に規定する熱効率が82.5%以上であり、かつ、配管に断熱被覆があるもの
間歇運転 強制対流式の密閉式石油ストーブであって、日本工業規格S3031に規定する熱効率が86.0%以上であるもの ルームエアコンディショナーであって、日本工業規格B8615-1に規定する暖房能力を消費電力で除した数値が、以下の算出式により求められる基準値以上であるもの
-0.321×暖房能力(単位 キロワット)+6.16

ロ 単位住戸に採用する冷房設備が、冷房方式及び運転方式に応じ、次の表に掲げる事項に該当するもの又は建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出方法等に係る事項に定める算出方法を用いる方法においてこれと同等以上の評価となるものであること。

冷房方式 運転方式 冷房設備及びその効率に関する事項
単位住戸全体を冷房する方式 ダクト式セントラル空調機であって、ヒートポンプを熱源とするもの
居室のみを
冷房する方式
間歇運転 ルームエアコンディショナーであって、日本工業規格B8615-1に規定する冷房能力を消費電力で除した数値が、以下の算出式により求められる基準値以上であるもの
-0.504×冷房能力(単位 キロワット)+5.88

ハ 単位住戸に採用する全般換気設備の比消費電力(熱交換換気設備を採用する場合にあっては、比消費電力を有効換気量率で除した値)が、換気回数が0.5回以下の場合において、0.3(単位 1時間につき1立法メートル当たりのワット)以下であること又は建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出方法等に係る事項に定める算出方法を用いる方法においてこれと同等以上の評価となるものであること。

ニ 単位住戸に採用する照明設備について、非居室に白熱灯又はこれと同等以下の性能の照明設備を採用しないこと。

ホ 単位住戸に採用する給湯設備(排熱利用設備を含む。)が、地域の区分に応じ、次の表に掲げる事項に該当するもの又は建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出方法等に係る事項に定める算出方法を用いる方法においてこれと同等以上の評価となるものであること。

地域の区分
1、2、3及び4 5、6、7及び8
石油給湯機であって、日本工業規格S2075に基づくモード熱効率が81.3%以上であるもの ガス給湯機であって、日本工業規格S2075に基づく
モード熱効率が78.2%以上であるもの

(2)住宅部分の単位住戸の数が二以上である場合にあっては、建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令第4条第3項に規定する共用部分の設計一次エネルギー消費量が、同令第5条第3項に規定する共用部分の基準一次エネルギー消費量を超えないこととする。