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断熱のすすめ

ネオマフォーム(断熱材)

断熱するって、エコなんだ。「旭化成建材」チーム・マイナス6%

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4. これからのスタンダード「次世代省エネ基準」

これからのスタンダード「次世代省エネ基準」

日本と欧米 省エネルギー基準の比較

日本の断熱基準が国際レベルになったのは、1999年に制定された「次世代省エネ基準」から。この基準は省エネ性を追求する一方で、地球温暖化防止に貢献する住宅づくりを支援しています。

「次世代省エネ基準」の特徴の1つは、全国を気候条件に応じて市町村ごとにI〜VIの地域に分けて基準値を示したことです。これまでの県ごとの地域分けに比べて、より気象条件に応じた住まいづくりがもとめられるようになりました。
また建物のすき間から逃げる熱を抑えるため、建物の気密性の基準が初めて全国的に導入されました。
その他夏の遮熱対策として、直射日光の進入を防ぐための基準値や、高断熱住宅を快適に過ごすために換気や暖冷房に関する注意事項が示されています。

年間暖房費の試算例

2001年にスタートした「住宅性能表示制度」でも、温熱環境分野のなかで、この「次世代省エネ基準」が最高ランク(等級4)に位置付けられています。

一度完成した住宅で断熱性能をグレードアップさせることは、家電や車を買い替えるようにはいきません。今後さらに省エネや快適性への関心が高まることを考えれば、この「次世代省エネ基準」がこれからのスタンダードであるといえます。

省エネ対策等級4はネオマフォームで

次世代省エネ基準の概要

次世代省エネ基準は暖冷房用のエネルギー消費量が、従来の基準より20%削減することを目的とした基準です。そのため比較的温暖な地域についても、従来より厳しい基準になっています。具体的な中身は、住宅を建てる際に必要な性能を規定した「建築主の判断基準」と、具体的な仕様からなる「設計・施工の指針」からなり、4つの判定基準のいずれかを選択して適合させます。住宅金融公庫の融資においては次世代省エネ基準は250万円の割増融資の条件になっています。またフラット35の「優良住宅取得支援制度」でも次世代省エネ基準は融資条件の1つになっています。

住宅性能表示制度

欠陥住宅被害の社会問題化をうけて、住宅の品質を一定に保つための法律「住宅の品質確保促進法 通称:品確法」がつくられました。そのなかの住宅性能表示制度は、住宅を建てる時に希望者が以下の9つの項目について、評価機関にランク付けをしてもらうことができます。これによって住宅の質や性能が客観的に判断できるようになりました。温熱環境等級は4つのランクに分けられ、次世代省エネ基準が最高の等級4に位置付けられています。

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